子宮頸がんワクチン報道、2013年を機にネガティブに 医師が米学会誌で発表
以下は、記事の抜粋とグラフです。
帝京大のグループが、子宮頸がんワクチンに関する報道を検証した結果、2013年の朝日新聞による報道を契機に、子宮頸がんワクチンに対する報道の内容が逆転し、ネガティブな内容が前面に出るようになったとする研究結果を発表し、「報道が、有益性とリスクの両面を伝えるという役割を十分に果たしていない」と批判している。
2011年1月から2015年12月までの期間に、全国紙5紙（朝日・読売・毎日・産経・日経）に掲載された「子宮頸がんワクチン」に関する記事、1138件を検証した。
研究によると、2013年3月8日に朝日新聞が「子宮頸がんワクチンを接種した少女に歩行障害や計算障害が生じている」と報じて以降、子宮頸がんワクチンの有害性を報じる記事が約5.5倍に増えた一方で、子宮頸がんワクチンの有効性に言及した記事は0.66倍に減少したという。
2013年3月以前には、ポジティブな記事が約60%を占めていたのに対し、2013年3月以降は、ネガティブな記事が約54%を占めるようになったとする。
津田医師は、「朝日新聞の報道以降、世界中の研究機関が、子宮頸がんワクチンの有効性と有害性を再検証したが、有害の証拠は見つかっていない。子宮頸がんワクチンの有害性の関する報道があった後、厚生労働省は、2013年6月より「積極的な接種奨励を中止する」という方針を明らかにしている。
北海道大学の医師による2015年の研究では、「ワクチン騒動」以前と以後では、札幌市における子宮頸がんワクチン接種率が約70％から0.6％に低下したと報告している。世界保健機関（WHO）は昨年12月、厚労省の「積極的な接種奨励の中止」について根拠が薄いとして、日本を名指しして強く批判した。
津田医師は、「新聞報道が、子宮頸がんワクチンの有害性の可能性ばかり報じ、学会や専門家の提言をあまり報じていないことが、ワクチンに反対する世論形成につながり、厚労省の曖昧な態度に繋がったのではないか。報道が、リスクとベネフィットを伝えるという役割を十分果たしていないのではないか」とコメントした。
下は、全国紙報道を解析したグラフ。2013年まではポジティブな報道が大半だったのに対し、2013年3月以降はネガティブな記事に一転した。
元論文のタイトルは、”Trends of media coverage on human papillomavirus vaccination in Japanese newspapers”です（論文をみる）。
朝日・読売・毎日・産経・日経の5紙をまとめて解析しているのは、おそらく、どこも横並びの報道をしてきたということでしょう。これらの5大全国紙がすべてセンセーショナリズムにどっぷりと侵されているとは、、、。
将来、こういう論文を根拠に子宮頸がんワクチンを受けなかった子宮がんの患者がこれらの新聞社を相手に訴訟を起こす可能性があるかもしれません。しかし、できればワクチンについての正しい情報が報道され、国民が冷静な判断ができる状況が早く日本に来てほしいと思います。
コメント