ＳＴＡＰ検証実験、凍結を＝不正実態解明まで－学会理事長
以下は、記事の文章です。
理化学研究所が小保方晴子研究ユニットリーダーによるＳＴＡＰ細胞の検証実験を認めたことについて、日本分子生物学会の大隅典子理事長（東北大教授）は7月4日、ＳＴＡＰ細胞論文をめぐる研究不正の実態を解明するまで検証実験を凍結するよう求める声明を発表した。
大隅理事長がＳＴＡＰ細胞論文問題で声明を発表するのは３回目。理研の対応に対し「科学の健全性を大きく損なう」「次世代の研究者育成の観点から非常に憂慮すべき問題」「税金という形で間接的に生命科学研究を支える国民に対する背信行為」と厳しく批判した。
私は、日本分子生物学会のようなヘテロな組織の理事長や理事などが声明やコメントを出すことに違和感を感じています（声明をみる、コメントをみる）。
榎木さんの「嘘と絶望の生命科学」に書かれていることが本当だとすると、この学会のエライさん達の多くは、「ピペド」とよばれる奴隷的境遇にある若手研究者の使い捨てを行う日本の研究体制にうまく適応したヒト達でしょう。さらに、自らの研究が産業や医療の役に立つという誇大な宣伝をして多くの研究資金を獲得したヒト達でもあるのでしょう。これらの行為こそ、「税金という形で間接的に生命科学研究を支える国民に対する背信行為」です。
検証実験に必要な資金は、論文を発表するまでの実験で使ったものと比べれば、1/100以下でしょう。何が再現できて、何ができないかをはっきりさせる。それも、十分整った良い環境で実験させることが重要だと思います。
「研究不正の実態を解明」というのが何をどこまで明らかするのか良くわかりません。一度凍結してしまったら、検証実験は永遠にできなくなりそうな気がします。早く検証実験の結果を知りたいと思っている分子生物学会のメンバーも多いのではないでしょうか？
先述の榎木さんは理事長らの声明を、「学会として自発的に取り組む姿勢は評価すべき」とされていますが、本当に「次世代の研究者育成の観点から非常に憂慮すべき問題」を解決したいなら、分子生物学会の中にもある「スレイブ・ドライバー」による「ピペド」の支配体制を終わらせる方策を考えたらどうでしょう？私は、STAP細胞事件もこの体制と、「誇大宣伝による研究費獲得体制」の産物だと思います。
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