HPVワクチン後の「慢性疼痛」

HPVワクチン後の「慢性疼痛」をどう捉える
以下は、記事の抜粋です。

HPVワクチンの販売から昨年9月末までの統計では、接種から1カ月以内に広範な疼痛・運動障害を生じ、3カ月以上持続した報告は77例（0.9/10万回）。発生時期を不問としても126例（1.4/10万回）となり、複合性局所疼痛症候群（CRPS）、急性散在性脳脊髄炎（ADEM）、ギラン・バレー症候群（GBS）の自然発症の頻度と比較すると1桁少ない結果となっていた。

厚労省の検討部会は、HPVワクチンによる副反応そのものの発生頻度は非常に低く、接種と広範な疼痛・運動障害の因果関係についてはCRPSやADEMを自然発症した患者が紛れ込んでいる可能性が高いとの判断を示した。針を刺す行為が副反応の発生に影響している可能性が高いとの考えだ。

ただし、HPVには多数の遺伝子型が存在し、現在実用化されているワクチンではカバーしきれない遺伝子型も存在する。そのため、ワクチン接種後であっても、子宮頸癌検診を受けることが必要とされている。

厚労省のデータでは、2価と4価のワクチンで、疼痛・運動障害の発症の頻度に全く差がない。全く別のワクチンにもかかわらず、広範な疼痛・運動障害の発症に差がないことは、疼痛・運動障害の発症がワクチンとは関係ないことを示す。ワクチン接種と全く関係ない自然発症の“紛れ込み”の可能性さえある。

20歳代で発症した子宮頸癌患者の90％以上、特に20歳代前半で発症した患者のほぼ100％が16、18型のHPVに感染している。20歳代、30歳代の子宮頸癌患者を減らすためには、副反応のリスクを考慮してもHPVワクチンのベネフィットが大幅に上回るのは明らかだ。

正確な統計はないものの、子宮頸癌罹患者数は年間約1万人、死亡者数は約3000人と推測されます。ワクチンでこの大半は予防できます。誤った情報に惑わされて、予防できるはずの子宮がんで死亡する女性をこれ以上増やさないために、厚労省によるHPVワクチン接種の接種勧奨の一刻も早い再開が望まれます。