腰痛患者への新対処法　安静指示は×、痛みに応じた活動性維持は○

腰痛患者への新対処法　安静指示は×、痛みに応じた活動性維持は○ 　最新ガイドラインが「腰痛への安静は推奨しない」と明記
以下は、記事の抜粋です。

昨年11月、「腰痛診療ガイドライン」が発行された。その特色は、腰痛患者に安静を指示するより、痛みに応じて活動性を維持させることが機能回復や再発予防に有効であるとした点だ。さらに、安静の指示は患者の不安を助長し、腰を過度に守ろうとする回避行動を生み、腰痛の再発や慢性化につながるとの指摘もある。

ガイドラインの主なポイントの1つは、急性期（4週未満）においても痛みに応じた活動性の維持を推奨し、慢性期（3カ月以上）には運動療法を強く推奨した点だ。痛みに応じた活動性の維持は海外のガイドラインでも同様に推奨されている。

活動性を維持すべき理由について、「動ける範囲内で日常生活を維持することで、筋力や柔軟性の低下を防ぎ、回復を早めるだけでなく、再発や慢性化の予防につながる」とされている。侵襲性の高い手術の後も早期離床が推奨されている。腰痛も例外ではなく、長期にベッド上で安静にすることは推奨されないという。

ただし、「痛くて動けない患者に運動しろというのではなく、痛みが強い患者には、薬物療法で痛みをコントロールしつつ、日常生活を続けることを指導すると良い」と専門家はアドバイスする。ガイドラインでは、薬物療法の第一選択薬として、アセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）の短期処方を勧めている。

これは、全く知りませんでした。急性の腰痛に安静は、基本ダメなのですね。それから慢性期の場合、「超音波や電気をあてる」のも勧めないと書かれています。これらもいかがわしい治療なのでしょうか？たしか、大学近くの銭湯の「電気風呂」が腰痛によく効くと言っていた友人がいました。「その場限りの快感」でしょうか？

もう1つのガイドラインのポイントは、「危険信号がない急性腰痛はすぐに画像検査を行わない」です。画像検査の主な不利益としては、被曝量と医療費の増加と患者の精神的負担だとされています。CTの被曝量は5～10mSV、医療費は約1万5000円、MRIは被曝なしですが、医療費は約2万円です。高齢者の場合、腰痛と関連が不明な異常所見が多く、それが患者の不安を増大すると考えられています。

腰痛については、「今までの常識は非常識」になってきたようです。