朗報！？子宮頸がん（HPV）ワクチン、接種者が増加低迷から一転20%近くに

ＨＰＶワクチン、接種者が増加 低迷から一転２０％近くに
以下は、記事の抜粋です。

子宮頸がんを予防する「ＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）ワクチン」の接種者数が大幅に増えていることが厚労省の集計で5月1日までに分かった。2016年ごろには接種率が1%未満と低迷していたが、その後は増加傾向が続いていた。昨年10～12月は特に多く、担当者は「接種率が20%近かった」と話す。

ワクチンは2013年4月から小学6年～高校1年の女子を対象に定期接種が始まった。接種後に全身の痛みなどを訴える人が相次ぎ、厚労省は接種を勧める取り組みを中止した。増加の理由は定かではないが、自治体や専門家の情報発信や、厚労省によるワクチン情報冊子の配布が影響した可能性がある。

日本は、ワクチンの研究開発について規制が多い一方、支援体制が貧弱です（記事をみる）。日本は予防接種法を改正し、義務接種を取りやめた。かつてのような学校での集団接種も見られなくなった。ワクチン接種は個人の判断に委ねられている。政府や省庁だけではなく、メディアも副作用のリスクばかりを強調し、社会全体での予防接種のメリットが大きいという公衆衛生学的な理解が低く、多くの国民がいろいろなワクチンを敬遠してきました。

その結果、2013年に定期接種になった子宮頸がんワクチンは接種率が1%未満にとどまっていました。投与後に出た慢性の痛みや運動機能の障害などを一部メディアで「薬害」と騒がれ、厚労省が接種の勧奨を中止したためだと思われます。本ワクチンについては、子宮がん患者を減らす効果が証明され、世界の先進国では接種率が90%に近づいており、子宮頸がんは日本以外の先進国では珍しい病気になると予想されています。

子宮頸がんワクチンの接種率が増えたのが、新型コロナウイルスに対するワクチンの人気のせいかどうかわかりませんが、年間1万人の女性が罹患し、約2,900人が死亡する病気が無くなることを祈ります。