医師の29.6%が医薬品を一般名で処方、後発品不可は15.2%、後発薬会社トップ評価はファイザー

医師の3割が医薬品を一般名で処方、ファイザーを高評価：6月実施のネット調査で明らかに

以下は、記事の抜粋です。

病院検索サイトなどを運営するQLifeが実施した調査で、医師のおよそ3割が、6月時点において一般名処方を行っていることが分かった。また、製薬会社の評価では、ファイザーが圧倒的な支持を集めた。

処方方針を問う設問からは、「一般名処方をした上で、後発品の銘柄まで希望をする」との回答が9.4%、「一般名処方をし、後発品への変更は薬局に任せる」との回答が20.2%と、29.6%の医師が一般名処方を行っていることが判明。一方、「先発名で処方しており、後発品の処方は不可にする」との回答は15.2%で、残りの55.2%は「先発名で処方しているが、後発品の処方は禁止していない」との回答だった。

後発品の処方選択で製剤そのものの評価のほかに重要と思う項目を問う設問では、提示した10項目中、「安定供給体制が整っている」「品質が信頼できる」「有害事象を適切に報告し、発生時も迅速に対応できる体制がある」「医療安全に対して積極的に取り組んでいる」などの項目が重要とされた。

また、提示した10項目の各項目ごとに、「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した医師に、その項目に当てはまる製薬会社を尋ねた設問では、ファイザーが全ての項目で最も高い評価を獲得した(55.0%)。選択肢として示した6社はファイザー、沢井製薬、日医工、第一三共エスファ、Meiji Seika ファルマ、テバ製薬で、ファイザーに次ぐ評価を集めたのは第一三共エスファ(10.8%)、次いで沢井製薬(6.5%)だった。

他の調査でも同様の結果で、一般名処方を行なっている医師は昨年調査時より倍増しており、診療所医師においては半数を超える結果でした。そのうち6割が診療報酬改定後の4月以降に行なうようになったほか、現在行なっていない医師の約6割は、今後行なってもよいと考えていることが明らかとなりました（記事をみる）。

本年度の診療報酬改定で4月1日から、一般名処方に加算2点が算定できるようになりました。つまり、従来の商品名処方ではなく一般名処方にすれば20円処方箋料を多くとれるという制度です。導入当時は混乱もあったようですが、この記事の調査のように、むしろ驚くほど急速に一般名処方が広がっているようです。

友人の病院の電子カルテは診療報酬改定に良く対応しており、一般名をまったく知らなくてもクリック1つで一般名処方ができます。今回の改訂で後発品の普及が一気に進むのではないかと思います。たかが2点、されど2点です。