認知症に早期在宅ケア、厚労省が来年度から――これって上手く行くのだろうか？

認知症に早期在宅ケア、厚労省が来年度から

以下は、記事の抜粋です。

急増する認知症に対応するため、厚生労働省は来年度から新たな認知症対策に乗り出す。

専門職による訪問チームが発症初期から関わることで、自宅で長く暮らせるようにするのが狙い。症状が悪化して、精神科病院へ長期入院することも防ぐ。5か年の整備計画を策定し、自治体が作る医療・介護計画にも反映させる。

新対策の柱の一つが、看護師や保健師、作業療法士など、認知症を学んだ専門職による「初期集中支援チーム」の創設だ。チームは、全国に約4000か所ある自治体の介護相談窓口などに設置する。

認知症が疑われる高齢者宅を訪問し、本人や家族の生活状況を聞き取り、医療機関を紹介する。本人の理解力が残る初期のうちに、症状の進行の見通しを説明し、財産管理や介護サービスのアドバイスを行う。火災予防のため、ガスコンロを電化式に変えるなど、生活環境も整える。家族への心理的なケアも行う。

どんな病気でも「早期発見、早期治療」ができればベストなのだろうと思います。しかし、身体疾患と違って、自覚症状のない精神疾患の場合は、本人は病気ではないと思っているので、非常に難しい場合が多いのではないでしょうか？

例えば統合失調症の場合、患者が自分の意思で来院することもありましたが、両親も自分の子供が精神病であることを認めず、家庭内暴力などでどうしようもなくなって初めて病院に連れてきたりすることも少なくありませんでした。

認知症患者を数多く診ている友人に上の記事について意見を聞いたところ、「突然家に訪問されて、認知症の予後とか対策を言われても、本人も、家族もなかなか受け入れないでしょう。相当困ってからなら聞くと思うけど。私たちの認知症早期発見検診はむずかしいです。家に行くことも考えましたが、認知症の独居の人ってドア開けない（心も）こと多いです。でも頑張らな。」という答えでした。