How to Manufacture a Climate Consensus:査読制度の崩壊

How to Manufacture a Climate Consensus
地球温暖化・合意の捏造

元バージニア大学教授Patrick J. Michales氏がWALL STREET JOURNALに掲載した英語の元記事とその日本語解説です。以下は抜粋です。


例のメール流出事件(Climategate)の真の重大さに気づいている人は少ない。仮説に合うようにデータを改竄したり、都合の悪いメールを破棄した事件という程度の認識のようだ。

だが、もっと恐ろしいことが進行している。それは、気象科学者達を黙らせ、「聖書」の内容を変えてしまうことだ。我々の「聖書」とは査読のある科学雑誌のことだ。

査読のある科学雑誌に掲載されている論文は、真実でありバイアスがかかっていないはずだが、もはやこれは現実ではない。イーストアングリア大、ペンシルベニア州大および大気研究大学連合(UCAR)などの科学者たちが徒党を組み、バイアスをかけてしまったのだ。

事実は以下のとおりだ。査読のある科学雑誌”Climate Research”に、ペン州大のMichael MannおよびUCARのTom Wigleyらの研究に反する二つの論文が掲載された。

一つは、2003年のハーバード大学Willie SoonおよびSallie Baliunasらによるもので、過去1000年の古気候を調査したもの。20世紀の気候はそれ以前より温暖化しているとは言えない、という結論。

MannとWigleyらは、私が2002年Climate Researchに掲載した論文も嫌った。私は、人間が引き起こす温暖化は地上の表層面にとどまるものであり、CO2が大気全体の温度を上昇させるようなことはない、と主張した。

Mann氏は、仲間に連絡をとり、Climate Resarch誌の事業を妨害しようとした。Climategate事件で暴露されたメールに、同氏による指示が残っている。

「我々は、気象研究界の友人や共同研究者に働きかけて、Climate Research誌へ2度と投稿しないように、そしてその論文を引用しないようにしよう。」そして、「この雑誌の編集委員たちに我々の意見を伝え、彼らに考えさせる必要がある。」というメールを送った。

Mann氏らが投稿や査読をボイコットするという圧力をかけ始めてから、Climate Research誌編集委員会の半数が辞めた。その結果、Mannらに逆らう研究者達は、研究成果を発表することが難しくなった。こういった圧力に嫌気がさして研究をやめてしまった人もいる。

このような「反体制派狩り」は、最も良く知られた査読のある気象科学雑誌「地球物理学会誌(GRL)」でも生じた。温暖化に批判的だったエール大学のJames Saiers氏が編集委員会から追放され、その前後のMannとWigleyのやりとりのメールもClimategateで暴露された。 Saiers氏が辞めたあとで、Mannは仲間に「これでGRLも大丈夫だ」というメールを書いている。

Mann氏らが行ったこれらすべての行為によって、査読のある科学雑誌の価値は測り知れないほどに損なわれ、評判は地に落ちてしまった。

Wigley氏は「温暖化に懐疑的な学者のいうことを聞くな。なぜなら、彼らは査読のある科学雑誌に論文を発表していない。」とメディアに何度も言っているが、実は彼と彼の友人達がそのような状況を強引に作ったのだ。

環境保護庁(EPA)は、CO2による危険性などは、査読のある文献のレポートだけをもとに判断するとしているが、今やその査読のある科学雑誌の文献そのものがおかしくなってしまった。
Climategateのメール流出で、イーストアングリアの連中が荒っぽいやり方で査読のある科学雑誌にバイアスをかけたことが明らかになった。EPAは判断のよりどころを失ったのだ。


Climategateについては、このブログでも「科学史上最悪のスキャンダル?! “Climategate”」で紹介しました。上の記事は、査読のある気象科学雑誌が、地球温暖化を唱える科学者グループによって乗っ取られる様子をナマナマしく描いています。

私は科学雑誌の査読制度について、いろいろな問題はあるものの、ある程度は信頼できるものだと考えていましたので、このニュースはかなりショックです。

コメント

タイトルとURLをコピーしました