このままでは子宮頸がんで死ぬのは日本女性ばかりに。無責任な報道が子宮がんを増やす。

子宮頸がんワクチン、産婦人科医らがセミナー　報道関係者に「正しい理解」訴える
以下は、記事の抜粋です。

子宮頸がん（HPV）ワクチンは各国で打たれているワクチンだが、日本では副作用問題から接種が極端に低迷している。

「このままでは子宮頸がんで死ぬのは日本女性ばかりになりかねない」との危機感を抱く産婦人科医たちを中心にした専門家会議が、報道関係者を対象にしたセミナーをこのほど、東京で開いた。

子宮頸がんはHPV（ヒト・パピローマ・ウイルス）と呼ばれるウイルスが感染することで起きる。10代女性にウイルス感染を防ぐワクチンを打つことで7～9割の子宮頸がんを予防できる。

14年3月にはWHO（世界保健機関）、15年5月にはEMA（欧州医薬品庁）の安全専門委員会が、ワクチンとの因果関係は認められないとの見解を発表している。

日本で問題になった重症例が全てワクチンの副作用だと仮定しても、20代前半までの女性5万人に1人以下の率で、自殺（3900人に1人)や事故による致命傷（25000人に1人) などに及ばない。また、副作用の疑い1件に対し、防げる子宮頸がん患者は310人、防げる死者は90人になる。

医者も製薬会社と同様、金儲けのためにこのような主張をしていると考えている方は、「子宮頸がんが減れば産婦人科医の仕事も減る。その方が女性のためになるとの私たちの思いをメディアの皆さんは正しく理解してほしい」というコメントをしっかりと受け止めて欲しいと思います。

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